拡大強化される反中同盟
全世界の裏RPE読者の皆さま、こんにちは！
北野です。
＠新刊の準備着実に進んでいます。
今回は「地政学」の話。
地政学で見ると、「日本が中国に勝利する方法」は明白なのですね。
ご期待ください。
「2020年はどんな年だった？」
と質問されたら、ほとんどの人は、「新型コロナパンデミックで大変な年だった」と答えるでしょう。
パンデミックの原因。
トランプさんは、「中国のせいだ」と非難しています。
これ、時系列で振り返れば、「その通り」ですね。
1月23日、中国は武漢を封鎖した。
つまり、「都市封鎖しなければならないほど深刻な事態」であることを知っていた。
1月24日、春節がはじまりましたが、中国政府は外国への渡航を制限しませんでした。
こうして、新型コロナウイルスは、全世界にばらまかれることになったのです。
トランプがこのことを指摘すると、中国外務省の趙立堅報道官は3月12日、「新型コロナウイルスを持ち込んだのは【 米軍 】だ！」と開き直りました。
中国政府は、万事がこんな感じなので、今年は「反中包囲網に参加する国」がどんどん増えていきました。
「包囲網の核」になっているのが、日本、アメリカ、インド、オーストラリアです。
4か国で「自由で開かれたインド太平洋戦略」を進めている。
インドは、そもそも「非同盟外交」の国。
だから、米中覇権戦争に関わりたくなかった。
ところが5月、中印国境紛争が再燃し、インド軍に死者がでた。
これでインド国民は反中になり、中国製品をボイコット。
インド政府は、中国製アプリ禁止措置をとっています。
インドは、米中覇権戦争で、アメリカ側につくようになりました。
オーストラリアは、2年前まで、極めて親中的な国でした。
ところが、モリソン現首相になってから変わりました。
モリソンさんは4月、「新型コロナの発生源に関する独立した調査が必要だ」と、まともなことをいいました。
すると中国が逆ギレした。
中国とオーストラリアの関係は、最悪になりました。
オーストラリアは今、米中覇権戦争で、完全にアメリカ側についています。
日米豪印以外では、イギリスが今年、極めて反中になりました。
イギリスも、つい数年前まで、とても親中的な国でした。
証拠もあります。
2015年3月、中国主導の国際金融機関AIIBに真っ先に加盟したのはイギリスです。
この時、イギリスは、「入るなよ！」というアメリカの要求を完無視したのです。
ところが今年、香港国家安全維持法の施行で、イギリスはブチ切れました。
香港返還時の約束（＝50年間は一国二制度をつづけ、香港の民主主義に干渉しない」を
中共がサクッとやぶったからです。
今年、米英同盟が復活した。
これは、日本にとってとてもいいニュースで、中国にとっては最悪のニュースでしょう。
さらに、フランス。。
今年は、この国も反中になってきました。
マクロン大統領は9月、国連総会の演説で、「ウイグル自治区に国連調査団を送るべき」と主張しました。
中国政府は、ウイグル人100万人を強制収容している。
さらに女性には「不妊手術」を強制し、「民族絶滅政策」を行っている。
＠信じられない方は、こちらの記事を参照にしてくださ
い。↓
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/07/post-93907.php
というわけで、今年は「多くの大国が、反中に転じた年」といえるでしょう。
日本の菅首相は、親米細田派、麻生派、親中竹下派、二階派の支持で誕生した政権。
それで、親米親中でフラフラしている印象です。
しかし、世界の大局を見て、はっきりとアメリカ側につくべきでしょう。
ナチスドイツ側について負けた、2次大戦の過ちを犯さないことを心から願っています。
●重要PS
１、北野幸伯の【大戦略論】【勝者の戦略編】
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https://www.youtube.com/watch?v=X3bPZA6D3jY&t=18s
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２、北野幸伯の【大戦略論】【勝者の人類史編】
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（●チャンネル登録お願いします。）
３、自立国家日本の創り方
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解説動画はこちら↓
https://www.youtube.com/watch?v=0IsSwBVsT3Y
４、北野幸伯「新日本人道」
↓
詳細は↓
アメリカ大統領にバイデンが就任したことによって、風向きが変わると思います。
仏法の道理から見れば、日本が亡国へと突き進むのは火を見るよりも明らか。
気が付けば世界で孤立しているのは日本。
そんな時節の到来も近いでしょう。
宗門史上最大の謀略と謀反の大罪を犯した創価学会。
1000万人規模の退転と御本尊不敬の罪。
南海トラフ巨大地震、東京首都直下地震、尖閣諸島・北海道・津島・佐渡への侵攻。。。アメリカの裏切り。。。
破滅へのシナリオは着々と進行しているでしょう。
東京オリンピックは開催されるのか？
はてさて、来年は今年以上の波乱が起きそうです。
