日蓮正宗のススメ

凡そ謗法とは謗仏謗僧なり。三宝一体なる故なり。

天皇陛下を「おじさん」 韓国議長、もう一つの侮辱発言

 

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蝦蟇の油がたら~り、たらり

全世界のアメ通読者の皆さん、山岡鉄秀です。

韓国の文喜相(ムン・ヒサン)国会議長による天皇陛下に対する「非礼発言」には、驚き呆れましたね。

誤魔化そうとして失敗すると逆ギレする。
いつも同じパターンの反応を示すことがよくわかります。

私達は静かに無視すべきなのでしょうか?

実は文喜相(ムン・ヒサン)国会議長は、一般に報道されている以上に無礼だったことがわかりました。

BTS騒ぎの際にお話した、一次資料に当たることの大切さです。

今回も、文喜相(ムン・ヒサン)国会議長が実際に何を言ったのか、精査しました。
すると浮かびあがったのは日本の皇室をどんなことをしても侮辱したい暗い暗い恨のメンタリティ-:「ハンタリティ」でした。

こちらをお読みください。

■■天皇陛下を「おじさん」 韓国議長、もう一つの侮辱発言■■

韓国の文喜相(ムン・ヒサン)国会議長による、天皇陛下に対する「非礼発言」には、
日本国民も「また韓国か」とウンザリしていることだろう。
このような度し難い無礼が次々と飛び出してくる原因は二つある。

一つは、北朝鮮と一緒になって核兵器保有の「強国」になれると信じて突っ走る文在寅ムン・ジェイン)政権にとって、日本に対する敵意を隠す必要がないからだ。

もう一つは、常に対立を避けようとする日本政府の弱腰姿勢にある。

空虚な「遺憾砲」を撃つだけで、何ら具体的な制裁措置も取れない。
だから韓国になめられる。
言葉で謝罪を要求しても無駄である。

中には「静観するのがよい」などという意見も出ているが、そのような主張をする人は
韓国人の気質が分かっていない。

拙書日本よ、情報戦はこう戦え!でも説明したが、韓国人は相手が強いと見たら敬意を払い、弱いとみたらとことん攻撃してくる。
日本が静観する、
つまり「抵抗を示さない」態度でいる限り、嫌がらせはどこまでもエスカレートする。

そもそも「天皇陛下を侮辱されても静観しよう」と言うのであれば、日本人をやめることをお勧めする。
そんな国は世界から尊敬されるはずがない。

とはいえ、激高する必要はなく、淡々と「制裁」すればいい。

確かに、韓国は遠からず自滅するかもしれないが、放置すれば必ず実害が発生する。

ところで、多くの日本人は、まだ文議長の本当の「無礼さ」を知らない。
配信されている日本語のニュースしか見ていないからだ。

しかも、文議長のインタビューを掲載した米ブルームバーグ通信が後日、音声データを公表し、「侮辱発言」が誤報ではないことがはっきりした。
メディアによって若干異なるが、文議長の発言はだいたい次のように訳されている。

---
日本を代表する王(天皇)が(元慰安婦に謝罪)するのが望ましい。
その方は近く退位されるというので。
その方は戦犯の主犯の息子ではないですか。
その方が元慰安婦のおばあさんらの手を握り、謝罪の言葉を伝えればすっきりと解決する。
---

ただ、こういう時は、常に原文にあたってチェックすることが大切だ。

今回の問題でも、私は韓国語ができるスタッフに文議長の発言音声をそのまま文字通りに訳してもらい、その上で韓国語のネイティブスピーカーにチェックしてもらった。

すると、次のような訳になった。

■■■
一言でいいんです。日本を代表する首相とか…
私は日本を代表する王(天皇陛下)がいいと思います。
彼は間もなく退任するといいますし。
彼は戦争犯罪の主犯の息子さんですし。
だから、そんなおじさんが一度、(元慰安婦の)おばあさんの手を握って『本当にすまなかった』と言えば、その一言でちょうど解き放たれるのです。
(訳:西川こまつ)
■■■

各メディアは、天皇を指す言葉として、文議長が「彼」「その方」などを使ったように報じているが、実は一度「両班(ヤンバン)」という言葉を用いている。

両班とは、前近代朝鮮の貴族階級を指す言葉だが、現代の韓国語ではスラング(俗語)になっている。

この場合「おじさん」と訳されるが、敬意を省いた意味であり、韓国社会では年長者や上位者には絶対に使ってはいけない表現なのである。
ましてや、外国の元首に使用するなどあり得ない。

文議長はこういう言葉をわざと天皇陛下に用いることで、さらに侮辱したのである。

このあくどさは想像を絶する。

それでも、こういう局面で日本側が「無礼だ」「遺憾だ」「撤回して謝罪しろ」などと、ただ騒いでも意味はない。

日本政府がいい加減に気付かなくてはならないのは、そもそも韓国人を彼らが大好きな
「被害者ポジション」に就かせてはならない、ということである。

韓国人は日本の被害者ではない。
特に、慰安婦問題に関しては間違いなく加害者だ。
「韓国人=被害者」という偽りの前提で彼らに接してはいけない。

日本の施政下で、大勢の朝鮮人男性が旧帝国陸軍に入ろうと入隊試験に殺到し、倍率は10倍をはるかに超えたという記録が残っている。
そして最終的には、24万人強の朝鮮軍人と軍属が日本軍に所属していた。
もちろん、彼らも慰安所を利用していたのである。

荒唐無稽な韓流(はんりゅう)プロパガンダ映画である『軍艦島』にも、朝鮮人のヤクザの親分が客として朝鮮人慰安婦の元を訪れるシーンがある。
端島軍艦島)には朝鮮人向けの遊郭があった。

ということは、朝鮮人労働者は遊郭で遊べる給与を得ていたわけだ。

つまり、朝鮮人は客としての利用はもとより、慰安所をビジネスチャンスと捉えて女衒(ぜげん)として女性の売買を行い、慰安所経営にも乗り出していたのである。

これを裏付けるような証言も、米国立公文書館には残っている。
先の大戦末期の1945年4月、米軍に捕らえられた朝鮮人捕虜の尋問調書である。
原文のまま紹介したい。

---
All Korean prostitutes that PoW have seen in the Pacific were volunteers or had been sold by their parents into prostitution.
This is proper in the Korean way of thinking but direct conscription of women by the Japanese
would be an outrage that the old and young folks alike would not tolerate. Men would rise up in a rage,killing Japanese no matter what consequence they might suffer.

Composite report on three Korean navy civilians, List no.78
---

太平洋で出会った朝鮮人売春婦は全員自発的に売春をしているか、親に売られた者だった。
これは朝鮮では通常のことだったが、もし日本人が直接朝鮮人女性を徴用したら朝鮮人は激高し、老いも若きも看過しなかっただろう。
男は怒りに駆られて決起し、どんな犠牲を払おうとも日本人を殺しただろう。
(筆者訳)
---

PoWが太平洋で見た韓国の売春婦はすべてボランティアであるか、または両親によって売春に売られていた。
これは韓国の考え方では正しいが、日本人による女性の直接徴兵である
老いも若き人々も同様に耐えられないであろうことは憤慨であろう。どんな結果に苦しんでも、男性は激怒して日本を殺します。

韓国海軍3人の総合報告書、リスト番号78(グーグル翻訳)

---

韓国人の気質を考えれば、実に納得のいく回答であり、この回答がすべてを表していると言っていいだろう。

活動家たちは戦争中の性犯罪のケースを一つひとつ拾っては「慰安婦は性奴隷だった」と主張する。

確かに性犯罪はあった。

終戦直後のインドネシアで、武器の引き渡しなどをめぐって旧日本軍とインドネシア人が武力衝突した事件と同じ駐屯地で起きた「スラマン事件」はその代表例だ。

しかし、性犯罪は大戦当時においても明らかな戦争犯罪であり、戦時下の性犯罪を防止するために慰安婦制度が考案されたのである。

慰安婦制度自体は、民間で行われる売春を可能な限り管理しようとするものだから、その制度が機能する限りは給与もちゃんと支払われていた。

前述のように、朝鮮人も制度を理解していたから、暴動がただの一度も起きなかった。
その代わり、同胞の女性が無理やり連行されるようなことがあれば、死を賭して抵抗する覚悟もあったのである。

このように、慰安婦制度は朝鮮人の「協業」なしに成り立つことはなかった。
それどころか、朝鮮戦争中も韓国軍や米軍、国連軍向けの慰安所を積極的に運営し、女性を「慰安婦」「洋公主(ヤンコンジュ)」などと呼んで酷使したのである。

日本としては、慰安婦制度を作ることによって需要を生み出したことに対する道義的責任と、貧困ゆえに身売りされて慰安婦にならざるをえなかった女性たちへの深い同情を感じ、そして日本兵を慰安してくれたことに感謝する必要がある。

だからこそ、これまで何度も謝罪し、賠償も行ってきた。

しかし、韓国人、特に韓国人男性に日本を非難する権利など微塵(みじん)もない。
他国の国家元首に謝罪を要求するなど言語道断であろう。

日本の政治家は「遺憾砲」という名の空砲を無駄撃ちするのではなく、文議長のような考えの韓国人男性を、しがみつく「被害者席」から引きずり降ろさなければならない。

そのために特別な処置は何もいらない。

ただ検証された事実をもって、慰安婦制度が「韓国人の協業なし」には成り立たなかったことを証明すればいいのである。

( 山岡 鉄秀 :Twitterhttps://twitter.com/jcn92977110
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▼山岡鉄秀▼
AJCN Inc.代表・公益財団法人モラロジー研究所研究員
 1965年、東京都生まれ。中央大学卒業後、シドニー大学大学院、ニューサウスウェールズ大学大学院修士課程修了。
 2014年、豪州ストラスフィールド市において、中韓反日団体が仕掛ける慰安婦像設置計画に遭遇。
子供を持つ母親ら現地日系人を率いてAJCNを結成。
「コミュニティの平和と融和の大切さ」を説いて非日系住民の支持を広げ、圧倒的劣勢を挽回。
 2015年8月、同市での「慰安婦像設置」阻止に成功した。
著書に、国連の欺瞞と朝日の英字新聞など英語宣伝戦の陥穽を追及した『日本よ、もう謝るな!』(飛鳥新社

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